製品・サービスを売る方法① 見直し

経済状況が厳しい中、どの会社も自社製品の拡販・または現状維持が難しくなってきています。

経済が厳しいから、財布のひもが固いからという理由で、あきらめていませんか？

経済状況が悪い中で、自社の製品・サービスを売るにはどうしたらいいか。

まず、自社の製品・サービスを良く知る事です。
自社の製品・サービスの利点・欠点・品質・デリバリー・付加価値・値段等を見直します。
この見直し作業はコンサルタントよりも自社の社員がよくわかっていることだと思います。

この時点でいろいろと問題が出てくることかと思います。

第一は、品質。
第二は、納期。
第三は、販売価格。
第四は、コスト。
第五は、付加価値。
第六は、イメージ。
第七は、原産国・産地
第八は、環境。

①品質
品質が悪ければ、一回買わせるだけの場合は良いかもしれませんが、リピーターは付いてこないでしょう。
定期的に購入していただいてこそ、次の購入に繋がり、売り上げが伸びます。

②納期
品質が良くても、納品・サービスの実施まで一ヶ月先と言うのでは消費者・顧客は付いてこないでしょう。

③販売価格
適正な販売価格であるか否か。品質がよく、納期が早くてもバカ高い販売価格であればやはり消費者・顧客は付いてこないでしょう。
絶対に必要な生命にかかわる機器類であれば別ですが。

④コスト
コストが高い場合、販売価格を上げて利益をとるか、利益を薄くして売り上げをとるかの選択になってしまいます。
コストの見直しは常に行い、ムダは排除するようにしなければなりません。しかし、ムダと余裕・ゆとりは違います。

⑤付加価値
商品・サービスにどのような付加価値があるか。付加価値は消費者・顧客にアピールできるもの・受け入れられるものなのか。付加価値による単価の上昇は消費者・顧客が納得できるものなのか。等が考えられます。

⑥イメージ
顧客満足という言葉がありますが、新規で購入してくれる消費者・顧客は、商品・サービスの満足度は使ってからしかわかりません。
顧客満足とはあくまでも商品・サービスの購入後の話であり、新規の顧客・消費者をつかむ場合には、当てはまりません。
製品・サービスの購入前に消費者・顧客にメリットを与えるイメージが作れる商品・サービスであるか。イメージ作りを考えなくてはなりません。

⑦産地
どこの国で生産された製品なのか、どの地方で生産された製品なのか。
製品に与える影響が大きい為、消費者は原産国・産地にこだわる場合があります。
時代の流れによって生産する国や地域は変わりますが、日本人の場合、やはり「made in Japan」に安心感を得るようです。
その理由は簡単。自分が今までしてきた仕事にプライドがあるからです。
その為品質の良し悪し、利便性、アフターサービス等総合的に「made in Japan」が優れていると判断する根拠になっています。
あなたは同等の商品が同一価格であれば、日本製、韓国製、中国製、インド製、ブラジル製、ロシア製、ケニア製、他どの国の製品を選びますか？
あなたの頭に浮かんだ原産国が回答です。

⑧環境
現在環境に対する意識が消費者・顧客の間で大きくなっています。
商品・サービスに環境配慮されていることが、消費者・顧客の選択肢になりつつあります。２０１０年４月施行のグリーン購入法では、カーボンフットプリント・カーボンオフセットが付与されている商品・サービスの購入が推奨されています。
今後民間企業でのグリーン購入対策・消費者の環境意識に大きく左右されることになります。
商品・サービスの環境配慮・対策は必要になってきます。

ほかにも商品・サービスにより考慮しなければならない事項もあります。

まずは、自社の商品・サービスの見直しから行いませんか？