Google Analytics 解説・設定 集客 AdWords 一致した検索語句

AdWords 一致した検索語句とは、AdWords 広告の表示につながった検索語句です。

AdWords 広告に表示された検索語句ごとに、アナリティクスで、集客、行動、コンバージョンで解析する事が出来ます。

一致した検索語句が、適切にサイトに貢献しているかを見る事が出来ます。
一致した検索語句で導入が出来ても、直帰率が多い場合は、キーワードの表現の仕方やランディングページを改良する必要があります。

またクエリのマッチタイプをプライマリディメンションで選択できます。
クエリのマッチタイプとは、選択したキーワードと検索クエリのマッチ条件（部分一致、フレーズ一致、完全一致）です。
ディスプレイ ネットワークに掲載された広告の場合は、「ディスプレイ ネットワーク広告」と表示されます。
マッチタイプを見る事で、選択したキーワードの効果を確認する事が出来ます。

Google Analytics 解説・設定 集客 AdWords キーワード

グーグルアナリティクス 集客 AdWords キーワード では、ＡｄＷｏｒｄｓで設定したキーワードの、集客、行動、コンバージョン結果を見る事が出来ます。

アナリティクスで集客状況やエンゲージメントを見る事により、選択したキーワードが、ユーザーにマッチしているのか、していないのかを知る事が出来ます。
キーワードや出稿先、出稿時間、出稿地域などを見直す事により、　AdWords に効果的に広告出稿が行えるようになります。

Google Analytics 解説・設定 集客 AdWords 入札単価調整

AdWords で入札単価調整の設定を行ったデータをアナリティクスで確認する事が出来ます。
アナリティクスでは、入札単価調整の「デバイス」「地域」「広告のスケジュール」「その他」を選択する事によりそれぞれのキャンペーンデータを確認出来ます。

AdWords の入札単価調整は、入札単価調整を指定すると、入札単価を増減させて、広告を表示する時間帯や場所をきめ細かく管理できるようになるシステムです。

入札単価調整は入札単価を増減する比率を表す値で、デバイス、地域、時間帯などで入札単価調整を設定出来、キャンペーンのすべての入札単価を引き上げたり引き下げたりすることができます。
また、広告の掲載結果に応じて入札単価を調整することで、投資収益率（ROI）の改善にもつながります。

「デバイス」
携帯端末での検索に対して入札単価を調整したい場合には、モバイル向けの入札単価調整。
モバイル向けの入札単価調整は、キャンペーン全体または広告グループごとに設定できます。

「地域」
特定の国、都市、地域について入札単価を調整し、住所表示オプションのターゲティング機能を使用して、店舗の近くにいるユーザーへの広告表示で入札単価を引き上げることも可能。

「広告のスケジュール」
特定の曜日や時間帯に対し、入札単価を調整します。
特定の曜日や時間帯を指定して AdWords 広告を掲載するように広告のスケジュール設定をカスタマイズするキャンペーンに使用します。

これらの AdWords のデータをアナリティクスで解析し、より効果的に広告投資をする事が出来るようになります。

Google Analytics 解説・設定 集客 AdWords キャンペーン

AdWords で作成したキャンペーンのデータがアナリティクスで、集客、行動、コンバージョンのデータとして見る事が出来ます。

その為には、アナリティクスと、AdWords をリンクさせる必要があります。

AdWords キャンペーンとは、広告を管理するための基本単位です。

1 つの AdWords アカウントに複数のキャンペーンを、作成する事が出来ます。

1 つのキャンペーンに複数の広告グループ（広告やキーワードのセット）を作成する事が出来ます。

各キャンペーンには、広告グループ（広告、キーワード、入札単価のセット）を作成します。
予算やターゲット地域、広告の掲載先ネットワークなどはキャンペーン単位で設定を行う事が出来ます。
提供する商品やサービスのカテゴリごとにキャンペーンを作成し、それぞれのキャンペーンに異なる地域や予算を設定することもできます。

アナリティクスでは、AdWordsで設定したキャンペーンデータを見る事が出来ます。




キャンペーン毎、広告グループ毎の集客、行動、コンバージョンデータを見る事が出来、どのキャンペーンがサイトに貢献しているのか、どの広告グループがサイトに貢献しているのかを見る事が出来ます。

このデータにより、より効果的に AdWords キャンペーンを行う事が出来ます。

Google Analytics 解説・設定 集客 AdWords

集客　AdWords を利用する為には、 Adwords と Analytics をリンクさせる必要があります。

アナリティクスとアドワーズをリンクさせる事により、広告のクリック、インプレッション、コンバージョン等アドワーズを使用した集客に関するユーザーの操作（行動）データの確認が出来ます。

また、アナリティクスの解析を基にして、AdWords　キャンペーンの改良、最適化を行う事が出来ます。

AdWords とアナリティクスをリンクさせるには、設定をクリックし、設定します。

【個人情報流出を考える】 内部の不正は監査で対処。

外部からの不正アクセスは、技術の進歩と監視で対応するしかないのですが、内部の不正アクセスに対しては、それなりの対処を取る事が可能です。

【個人情報流出を考える】　効果的な個人情報流出対策はあるのか？　である程度の対策を示しました。

しかしそれだけでは不十分です。
何が不十分かと言うと、「個人情報に対する緊張感」です。

社内や組織内でアクセスログの監視や教育等を行っていても、どうしてもダレてきてしまいます。
そこで、緊張感を持たせる為に、定期的に第二者監査・第三者監査を行います。

社内に外部からチェックする人間が来ると社内は、緊張します。

監査の方法としては、最初はディスクオーディットを含めても問題はないですが、監査の目的が、社内に緊張感を持たせる為であるので、社内のインタビューを主に監査を構成します。
外部の監査員にインタビューされる事により、従業者が取り扱っている個人情報に対する意識の変化が起きます。

また、その時に教育の成果を確認する事も出来ます。

審査時は、優等生ばかりを社内に残して、後は一時的に社外に出す方法を取る場合もあります。
審査時はそれでも構いません。
しかし、個人情報に対する不正アクセスや外部持ち出し、紛失等を防ぐためには、優等生だけではなく、関わっている従業者全員に等しく、知識を持ってもらう必要があります。

その為に監査を多くおこなう、また外部に監査を依頼する。
こうする事により、個人情報に対する意識を育み、お客様の情報を守る、会社の資産を守る事に繋がります。

【個人情報流出】　個人情報を扱っている業者は他人事ではない。　『ベネッセ、４～６月期に特損２６０億円』
この記事でも書かせていただきましたが、流出が起きれば、少なく見ても、約１億の対策費が必要になります。

個人情報が流出しなければ問題はありません。
何も対策を立てなくてもよいでしょう。
ただし、万が一流出した場合は、人的、金銭的負担が会社に大きくかかります。
予防をするかしないかは経営者の自由です。
５０００人以上の個人情報を社内に取得していれば、個人情報取扱事業者に自動的になります。
リスクは常に考えなければならない。
個人情報もリスクの一つです。

【個人情報流出を考える】 効果的な個人情報流出対策はあるのか？

『【個人情報流出を考える】　何故個人情報の流出が起きるのか？』では、個人情報の流出がなぜ起きるのかを考えました。

簡単に言うと「金」です。
※詳細は本文を読んでください。

では組織側はどのような対策を立てる事が出来るか。

外部からの不正アクセスに関しては、テクノロジーと監視に頼るしかありません。
テクノロジーは日進月歩していますが、ハッキングする側のスキルも日々向上していますので、いたちごっこですが、何とかハックングできるまでに時間をかけさせて「諦めさせる」事が必要になります。
ただこれには、莫大な資金が必要になる為、組織の個人情報保有レベルや投入できる資金にもよります。
監視は一日一回アクセスログのチェックによる監視が最適です。



内部の不正アクセスと不正持ち出しには、有効な対策はありません。
何故なら、目先の「お金」になるからです。
特にお金に困っていなければ、不正に持ち出す事のリスクとのバランスが保たれます。
しかし、お金に困っている場合、そのバランスが崩れます。

組織は、個人情報に対する責任を従業者に負わせて業務を行う事になります。
責任に対して、対価が無い、又は少ない場合、従業者の反発が起きます。
これは過度の責任を負わせているからです。
また、個人情報の保管をしているサーバのチェックが不十分と認識した場合、「ばれない」という認識が生まれ、不正アクセスと不正持ち出しに対するハードルが低くなります。

対策としては、教育、従業者とのコミュニケーション、アクセスログの監視、必罰しかありません。
ただし監視や必罰は、個人情報の多さや組織の規模により柔軟に運用する必要があります。
行き過ぎた監視や必罰は、従業者の不満対象になる為です。
組織が小さければ、発見した場合マンツーマンで話す事が有効です。
組織が大きければ、相手に納得の上でスケープゴートになってもらうのも一つの手です。


組織を運営する上で、柔軟な対応が望まれます。


今回のベネッセ個人情報流出事件で判るように、流出すると、大きな損害が発生します。
損害額は少なくても、信用の回復には、時間と労力とお金が必要になります。

個人情報を守るは、顧客を守る事でもあり、会社の資産を守る事でもあります。
その為には何をするべきか。

経営者は考える必要があります。

【個人情報流出を考える】 何故個人情報の流出が起きるのか？

ベネッセの個人情報が社会に与えたインパクトは大きく、ユーザーには不安を、ベネッセには損失と信用低下を招きました。

では何故、個人情報の流出が起きるのでしょうか？

個人情報の流出には3種類あります。

• ヒューマンエラー
• 不正アクセス
• 不正持ち出し

ヒューマンエラーは、誤送信、誤配布、誤廃棄、紛失等。

不正アクセスは、ハッキングなどによる外部からのアクセス。

不正持ち出しは、従業者や委託先等のアクセス権のある者が不正に持ち出す事。

ヒューマンエラーは、ミスなので、個人情報を何とかしようという意図はありません。あくまでミスです。

不正アクセスと不正持ち出しは、データを様々な意味で換金する事に目的があります。
不正アクセスの場合の主な目的は、クレジットカードやWEBマネー等が目的。
不正持ち出しは、住所氏名電話番号、クレジットカードやWEBマネー等が目的。


要は、お金に換金できる「ブツ」であるのが個人情報です。

不正アクセスは、それだけの技術があるので、クレジットカードやウエブマネー等直接的な被害が発生します。

不正持ち出しの場合は、クレジットカードやウエブマネー等直接的な被害の他、住所・氏名・電話番号・メールアドレス等、いつまでも金になる素材です。

しかし、法を犯す事でもあり、社内で罰則もある為、不正アクセスも不正持ち出しもハイリスクです。

では何故、リスクを冒してまで不正アクセス・不正持ち出しが行われるのか。

• 換金（ギャンブル・借金・女・男）
• 腕試し
• 発覚しない自信（組織の監督体制の不備を認知、スキルに自信）

これらが考えられます。

個人情報は「金」になる。だから、個人情報の流出は止まらない。

これは法で、個人情報の売買を禁止しても、無くなる事はありません。

今のところ、いたちごっこが続きます。

【個人情報流出】 個人情報を扱っている業者は他人事ではない。 『ベネッセ、４～６月期に特損２６０億円』

ベネッセの個人情報流出事件。
これは企業や組織にとって、他人事ではありません。
特にB to C の企業形態である場合は深刻です。

ベネッセでは、260億円の特損を計上する事になりました。
　※詳細⇒ベネッセ、４～６月期に特損２６０億円計上し赤字転落　顧客情報流出事件で通期予想は「未定」に（産経新聞）

事業の規模も大きく、流出した個人情報の数も膨大だったため、260億円の特損が生じたわけですが、あくまでこれは、現状の数字であり、今後損害賠償や補償費などにより増大する可能性があります。

企業の規模によりますが、B to C の場合、少なからず多くの個人情報を保有する事になります。

個人情報が流出した場合の損失（5000人のデータが流出した場合）

ざっとの計算でこれだけかかります。

この他にかかるかもしれない費用
外部のコンサル料金　100万円
記者会見会場料金　10万円～50万円
弁護士費用　100万円

初期費用でこれだけかかります。

この他に、実際に個人情報が悪用された場合は補償費用、精神的慰謝料を請求される場合もあります。

精神的慰謝料は判例などを参考に最小で考えると
5000人×15,000円＝7500万円

5000人の個人情報が流出しただけで、約1億円弱の費用がかかります。

この費用の他に社会的信用が大きくダウンします。
ベネッセの場合退会する人が後を絶たない状況で、現段階で1割～2割のユーザーが退会しているようです。この数字はベネッセの対応いかんでは今後も膨らんでいきます。

費用的な損失も大きい、社会的信用は無くなる。
個人情報が流出してしまうと組織や企業にとって良い事はありません。
最悪の場合、倒産します。

では具体的にどんな対策方法をあなたが所属する組織や企業では取っているでしょうか？

特に何の対策もしていない企業は何らかの対策を立てないと死活問題になります。


個人情報の保護を行う上で、目安になるのがプライバシーマークやISMS。
この両者の違いを簡単に言うと、下記の図のようになります。

かといって、ISMSやプライバシーマークの認証を取得しても万全ではありません。

ベネッセもプライバシーマークの認証を取得しています。

ISMSやプライバシーマークの認証を取るのはある程度苦労しますが、比較的簡単です。

問題点は、運用が出来ているか出来ていないか。

ベネッセは明らかにプライバシーマークの看板だけを背負っている状態でした。

運用が出来ていなかった為、情報の流出が起きました。

運用が出来るかどうか。

そこがポイントになります。

簡単に運用できるかのチェックをするのであれば、第3者監査を4半期ごと、半期ごとに実施するのがよいです。

第3者監査を行う事によって、外部の目のチェックが可能になり、内部監査では浮上しなかった問題点が明らかになる場合があります。

個人情報を保護するのであれば、如何に日常から「個人情報保護の意識」を持っているか、また、流出した場合、どのような事態が想定されるかを従業者に教育する事が必要です。

ベネッセ、４～６月期に特損２６０億円計上し赤字転落 顧客情報流出事件で通期予想は「未定」に（産経新聞）

ベネッセ、４～６月期に特損２６０億円計上し赤字転落　顧客情報流出事件で通期予想は「未定」に
2014.7.31 16:33
　通信教育大手のベネッセホールディングス（ＨＤ）は３１日、一連の顧客情報の流出事件を受けて、今４～６月期に特別損失２６０億円を計上した。また流出事件の今後の影響を見積もることが難しいとして、今年度の通期（２０１５年３月期）連結決算予想を撤回し「未定」にすると発表した。

　特別損失は、会員へのおわびや関連書類の発送料、情報セキュリティー対策費など。特損計上により、同日発表した４～６月期連結決算は１３６億円の最終赤字に転落した。４～６月期の赤字は、四半期決算を始めた２００３年以降で初めてとなる。

　通期決算予想を未定としたのは、調査の継続と同時に、新規の営業活動を停止していることから、今後の業績を合理的に見積もることはできないと判断した。期初段階では最終利益２１３億円を予想していた。

　また、３１日付けで、情報流出時に社長だった福島保代表取締役副会長、情報部門責任者だった明田英治取締役の２人が引責辞任した。

ベネッセ、４～６月期に特損２６０億円計上し赤字転落　顧客情報流出事件で通期予想は「未定」に（産経新聞）

個人情報取扱事業者 とは

この法律において「個人情報取扱事業者」とは、個人情報データベース等を事業の用に供している者をいう。
ただし、次に掲げる者を除く。
一 国の機関
二 地方公共団体
三　独立行政法人等
四 その取り扱う個人情報の量及び利用方法からみて個人の権利利益を害するおそれが少ないものとして政令で定める者


政令で定める者（個人情報取扱事業者から除外される者）
第二条 　法第二条第三項第五号 の政令で定める者は、その事業の用に供する個人情報データベース等を構成する個人情報によって識別される特定の個人の数（当該個人情報データベース等の全部又は一部が他人の作成に係る個人情報データベース等であって、次の各号のいずれかに該当するものを編集し、又は加工することなくその事業の用に供するときは、当該個人情報データベース等の全部又は一部を構成する個人情報によって識別される特定の個人の数を除く。）の合計が過去六月以内のいずれの日においても五千を超えない者とする。
一 　個人情報として次に掲げるもののみが含まれるもの
　イ　氏名
　ロ　住所又は居所（地図上又は電子計算機の映像面上において住所又は居所の所在の場所を示す表示を含む。）
　ハ　電話番号
二 　不特定かつ多数の者に販売することを目的として発行され、かつ、不特定かつ多数の者により随時に購入することができるもの又はできたもの

Google Analytics 解説・設定 ユーザー インタレストカテゴリ 他のカテゴリ

ユーザーディメンション　インタレストカテゴリ　他のカテゴリでは、セグメントのユーザーは指定したカテゴリに関心を持っており、商品やサービスを購入する可能性が高いと見なされます。

ユーザーの関心の高い分野になります。

ユーザー⇒インタレストカテゴリ⇒他のカテゴリと進みます。

他のカテゴリでは、ユーザーの興味があるカテゴリ毎の集客・行動・コンバージョンを表示しています。

• Arts & Entertainment/Celebrities & Entertainment News
• Sports/Team Sports/Soccer
• News/Sports News
• Arts & Entertainment/Comics & Animation/Anime & Manga
• News/Politics
• Sports/Team Sports/Baseball
• Arts & Entertainment/Music & Audio/World Music/East Asian Music
• Online Communities/Online Journals & Personal Sites
• Arts & Entertainment/Music & Audio
• Games/Roleplaying Games

このようにユーザーの興味があるカテゴリーが表示されます。

カテゴリーをクリックすると、そのカテゴリーの年代別データを見る事が出来ます。

対象カテゴリーの年代別の集客・行動・コンバージョンを見る事で、どの年代のエンゲージメントが高いか低いかを見る事が出来ます。

年代をクリックすると、その年代の男女比を見る事が出来ます。

男女別で、集客・行動・コンバージョンを見る事が出来ます。

ユーザーの興味があるカテゴリの商品やサービスをそろえる事によりよりサイトの収益性を上げる事が出来ます。

また、AdWordsで、リーチがかけやすい分野が判りますので、サイトへの誘導が飛躍的に良くなります。

自宅・学校・会社の災害用備蓄品

昨年、かわち野高校のPTA会長を務めた際、保健部の教諭から災害用の備蓄品が無いので何とかして欲しいという提案を頂き、PTA予算として備蓄品を購入いたしました。

備蓄品を決定する際、用途よりも値段の安さで品物を選択する保護者の方がほとんどで、子どもの命を確保し、再開する為のツールを値段ありきで選ぶんだと寒心したものです。

予算の都合もあり、値段も大切ですが、予算内の選択で用途より、より安い商品を選ぶのは土地柄なのかなと思いました。


防災の日を前に、自分の子どもたちが通う学校や、自分が勤務する会社等の備蓄体制を見直してはいかがでしょうか。

現在多くの防災（災害）用商品があります。
用途や避難先の状況に合わせて自宅や、学校、会社等でツールを選択しましょう。

例をかわち野高校のある東大阪にさせていただきます。
東大阪には、避難所には種類があり、第一次避難所、第二次避難所、第三次避難所が設定されています。

第一次避難所は市内の公立小中学校。ここには、市が用意した飲料水や食料、ブランケット等が用意されています。

第二次避難所は市内の公立高校。
第三次避難所は市内の私立高校と私立大学。

第二次避難所と第三次避難所には、市が用意した飲料水や食料、ブランケット等避難してきた後に必要になるものは備蓄されていません。

東日本大震災クラスの地震に見舞われた場合、どこに避難するかによって、蓄える物が異なってきます。

避難所に避難したものの、第二次避難所、第三次避難所の場合、物資が届くまで、飲料水や食料、ブランケット等がありません。
また、第一次避難所へ移動をするよう求められる場合もあります。

避難所には備蓄品があるのかを調べた上で、備蓄品を選択するのが良いでしょう。

そして、家族と連絡を取る手段。
携帯電話の基地局が壊滅する可能性があります。
そういった場合、他の手段での連絡方法を確保する必要があります。
一般的には防災伝言ダイヤルですが、その使用方法を認知している方は少ないかと思います。
伝言ダイヤルの使用方法等を記した製品もあるので、その様な商品を選択して、防災伝言ダイヤルの使用方法を担保する事が出来ます。

以下は、かわち野高校のPTAで紹介した商品です。

単価は、お問い合わせください。参考に市販価格を表示しています。

また商品により、デザインや仕様が変更している場合もあります。