印刷 ノンＶＯＣインキ ＶＯＣフリーインキ

印刷物の環境対策で、ベジタブルオイルインキを使用する企業も増えてきています。

しかしベジタブルオイルインキも石油系溶剤を含みますのでＶＯＣは発生します。

石油系溶剤を極限まで少なくしたインキがあります。

ノンＶＯＣ、ＶＯＣフリーの印刷用インキです。

インキメーカー各社から出ていますが、マーケットへの浸透はまだまだ少ないのが現状です。

浸透しない理由は「値段が高い」事にあります。

印刷会社によっては同じ値段で出来ますと宣伝している会社もあるようですが、流通量が圧倒的に少なく、取り寄せになる場合が多く、普段からノンＶＯＣ・ＶＯＣフリーインキを常時使用していない会社では、入手すらおぼつかないという状況です。

ＳＯＹ　ＩＮＫが世に出だした頃、普通のインキの3倍～5倍の値段がしたとの記憶があります。

流通量が徐々に多くなり、価格もどんどん下がるようになりました。

ノンＶＯＣインキ・ＶＯＣフリーインキはＶＯＣをほとんど出さない為、印刷会社にとっての労働安全衛生上、周辺地域へのＶＯＣ排出影響、地球環境における温暖化防止に役立ちます。

流通量が増えれば価格も落ちてきます。

ノンＶＯＣインキ・ＶＯＣフリーインキで少しでも環境への影響を抑制する事が印刷物の今後の課題になってきます。

グリーン イズ ブラック

環境を語る上で言われる言葉が「Green Is Black」グリーンイズブラックです。

環境は経営黒字と言う意味です。

環境が何故経営黒字になるか？？いくら環境市場が伸びているからとはいえ、設備投資から商品開発・広告宣伝にかける金額は半端じゃない。

一体いつになったら、売り上げが伸び、会社が黒字になる事やら・・・・。っと考える経営者や経営幹部の考え方は間違いです。

本来の意味でのGreen Is Blackは、ムダの削減・工程の短縮・廃棄物の有価物化・ごみ削減・周辺環境への公害対策・エネルギーの有効利用等が挙げられます。

大企業ならば当然採っている対策なのですが、中小企業では、なかなかそこまで目を配る事が出来ていない現状ではないかと思います。

また、それを実行できる人材が居ないという面もあります。


例をあげると・・・・

また印刷業界の話で申し訳ないのですが、印刷会社から出る「廃プラスチック」。産業廃棄物として扱っている会社が多くあります。

しかし廃プラスチックも資源です。サーマルリサイクルかマテリアルリサイクルにしたらいかがかと、ある印刷会社の方に話した事があります。

しかしながら、サーマルリサイクル・マテリアルリサイクルを扱う会社から取扱量が少なすぎるとの話で断念しなければならないとおっしゃられていたので、周辺にある印刷会社に声を掛けられてはどうかと、アドバイスさせていただきました。

競合でもありますが同業でもあります。一つの会社から出る扱い量が小さくても周辺地域の同業者から出る排出量は多大であり、今までお金を払って処理していたものが、お金を払わなくてよくなったり、あわよくばお金が支払われる状況になります。

もちろん機密情報が含まれる廃プラスチック。取り扱い方法は各社が納得できるように調整しなければなりません。

その後、その方から連絡があり、なかなか調整が取れないとのことでしたが、何社か話に乗ってきてもいるとのことでした。

セキュリティがどうしてもネックになっているようで一進一退ですが、その部分がクリアになれば一気に話は加速するものと思います。

企業が100円の純利益を得るためにはいくらの売り上げを上げなければならないか。

産業廃棄物にお金をかけるのは純利益からの経費になります。


出費を抑えればそれだけの利益は確保されるわけです。

また近年は、工場周辺に住宅が建築されることも多くなりました。

後から住宅がたってるとはいえ、周辺住民への配慮はかなりの割合で必要になります。

それを怠ると訴訟騒ぎになりかねません。

訴訟に発展した場合は買っても負けても企業イメージのダウン、負ければ、訴訟費用・賠償金等が発生します。

こういった意味でも、環境は企業の利益を守り育てるもの、Green Is Blackなのです

印刷 ドライダウン

印刷のクレームに「ドライダウン」があります。

ドライダウンとは・・・・オフセット印刷でインキ濃度の問題です。
乾燥した後の印刷濃度が印刷直後の印刷濃度に比べて減少する現象のことです。

簡単に言ってしまうと、印刷最中の色調合わせ時の色と、加工し納品した時点での色調が異なる現象で、マット系や特に上質系の用紙でよく見られる現象です。

ドライダウンになると色が浅く感じたり、カスカスになっているような感じに見えます。

印刷用紙の中にインキが浸透する為に色調合わせ時と納品時とでは印刷面の平滑性が異なる為、インキの厚みが浸透により異なる為、起きる現象です。

ドライダウンによるクレームを防ぐにはオペレーターのスキル頼りになる場合が多くあります。

究極の選択肢として用紙をマット系・上質系からグロスのある紙に変更する手段もありますが、お客さんのオーダーや広告宣伝をする内容により質感を求められた場合、用紙の変更はできません。

印刷立会などの場合、乾くまでの時間（あくまで半乾きであり、時間の経過によりさらにドライダウンが進行する場合もある）がかかる為、常にドライダウンの予想をし、厚めにインキを盛ってもらうように指示していました。

当然、その場にある色調見本（責了紙）との色合わせはベースの色合わせになり、そこからは「感」の世界になります。

これほどあやふやな世界はなく、納品されたときにドライダウンの予想が外れる事もあります。

ドライダウンのクレームを物理的に排除する方法として、一部印刷会社では、「速乾くん」を導入している会社があります。

私も「速乾くん」の威力は目の当たりにした事がありますが、「速乾くん」を使うことにより、ドライダウンによる品質クレームは限りなく「ゼロ」になっていました。

現在はインキも改良され、用紙も改良されていますが、まだまだ「ドライダウン」のクレームはあるかと思います。

ドライダウンのクレームを防ぐ一つの方法として「速乾くん」は物理的な防止手段ではないかと思います。

印刷 カーボンオフセット

印刷物のカーボンオフセット。
日本水なし印刷協会等を筆頭に押し進められています。

印刷物は地球資源である森林から木材を伐採し用紙を作り印刷しています。

地球温暖化の一因である森林に印刷業界が大きく関わっています。

現在多くの国において森林認証制度が確立し、計画的に植林から伐採までを行っています。

しかしながら、ＣＯ２を吸収してくれる森林の数は、違法伐採だけではなく、開墾・焼畑・放牧等の影響が大きく、砂漠化もあり、年々縮小されています。

こうした現状の中で印刷業界やパルプ業界が出来る事と言えば、カーボンオフセットを積極的に導入し、植林・森林保護・森林育成の為にＣＥＲ・ＶＥＲ・Ｊ-ＶＥＲに積極的に参加すべきではないかと思います。

また、印刷物を作成する企業も、森林を伐採して作ったパルプを使用して作られた印刷用紙を使用する場合は、カーボンオフセットを積極利用するのがいいのではないかと思います。

自分たちで使用する印刷物（印刷用紙）が確実に地球温暖化の一因になっている為、企業側からの印刷物のカーボンオフセットを指定するのも企業の社会的責任を果たすことになるのではないかと思います。

印刷会社の品質管理

ある印刷会社の方と話していた時の事。

品質事故が一向に減らないと嘆いておられました。

DTPでのチェックミス
刷版での凹み・キズ
印刷のゴミ・汚れ・色調不良・見当不良・ブロッキング・ドライダウン・ブランの凹み・ドッグイヤー
製本加工の折ずれ・ドッグイヤー
納品の遅れ
部数の欠落・余剰

印刷の品質事故にはこの他にも色々とありますが、その会社で多いのは、色調クレームとDTPのチェックミス。

色調不良は、クライアントと営業と現場の意思疎通のミス。
DTPのチェックミスは、朱（赤）の見落とし、訂正方法による朱（赤）字以外部分の変更見落としが多くあるようです。

技術的な品質事故は機械の性能や、検査機器の向上により極端に少なくなってきました。

品質事故にはコミュニケーション不足や担当者（作業者）以外わからない内容でのミスが目立ちます。

この品質事故は一気になくそうと思ってもなかなか無くなりません。

コミュニケーション不足の場合コミュニケーションを増やせと言われても、どうコミュニケーションをとるのか？
担当者（作業者）以外わからないミスをどう発見するのか？

組織的・システマチック的な対策が必要になり、組織に浸透させるまでに時間がかかってしまいます。

営業・工務・生産では製品に対する考え方も違ってきます。

他の印刷会社が、ある方法でそれらの品質事故がなくなったからと言って、違う会社でその手法を用いて品質事故がなくなるとは限りません。

まして、品質事故の原因を「人（担当者・作業者）」に求め、品質事故対策を立てるのは、必ず再発する保証を自らおこなうようなものです。

品質事故対策には、それぞれの会社に合い、システムとして、マネジメントとして確立しないと品質事故対策にはならないのですが、そこに目が向く方が少ないように思いました。

小手先だけの改善は小手先でしかないんですけどね。

印刷 印刷予備紙を減らし地球環境を救う一助に

印刷に付き物の印刷予備紙。
以前に印刷予備（印刷予備紙）について話させていただきました。

印刷予備紙が必要な事はお分かりになったと思います。

しかし、必要とはいえ、直接森林資源を消費して作られる印刷用紙です。印刷会社の言いなりではなく、出来れば印刷予備紙は少なくしたいとお考えの企業の方々も多いと思います。

適正部数による適正予備紙での用紙総使用量の削減です。


例えば・・・・

Ａ４　4/4　化粧断ち　10,000部　コート46/90の場合

印刷はＡ半切判・４丁（面）付け、印刷枚数2,500枚になります。

印刷予備＋加工予備で270枚～450枚。多いほうの450枚として、

2500+450＝2950が印刷される枚数になります。

印刷会社は全版で用紙を購入しますので1475枚の印刷用紙を購入します。

46/90ベースの場合Ａ版は57.5㎏・250枚包です。

1475枚だと250枚で割り切れないので、1500枚（250包ｘ６梱包）買うことになります。

1500枚-1475枚=25枚が余剰紙になります。

25枚余剰紙が出ると言うことは、半切で50枚。Ａ４で200部分余計に作れる事になります。と言うことは同じ値段で10200部作れる事になります。

逆にいえば、必要最低限の部数で印刷する場合も印刷用紙の包が大きく関わってきます。

このように適正な印刷予備紙であれば、日の目を見ることなく印刷会社からリサイクルに回されることもなくなります。

しかし印刷予備紙は印刷会社にとっては、最もグレーで上乗せしやすい部分でもあり、よほど印刷の事に詳しくない限り、水増しをして印刷予備紙を付ける場合があります。

500枚の印刷予備紙でいいところを1000枚、1000枚でいいところを2000枚と水増しする場合もあります。


部数が少なければ問題になりませんが、部数が多いと、印刷予備紙の水増し請求分はかなりの金額になります。

この水増し分は実際に購入されることはなく、差益として営業利益に振り分けられたり、原価割れしている場合は、印刷代・加工代・刷版代等の補填に使われたりします。

購入していない資材を購入したように見せかけた印刷見積です。

見積もり合わせ・競合見積もり・入札・リバースオークションの場合は、金額が純粋に低いほうに流れるので、水増し請求の問題はないかと思います。

用紙は限りある資源である木材から作られています。
地球環境の為にも、不必要な印刷予備紙は今後少なくする方がよいのではないかと思います。

保険会社の新規開拓

先日保険会社の人とお話しする機会がありました。

その会社の保険のシェアが落ち始めたので新しい事業展開をしているとのこと。

今の保険の営業は、外交の人が会社を訪問し契約をとる。特約を付けて、金額を大きくし、補償を大きくしているようになっています。
万が一死亡した時には、何千万もの金額が亡くなった方々の遺族に入るようになっています。

しかし現在個人情報保護などの観点から事業所内になかなか入れなくなってきている。新規が取れない。

今保険会社で伸びているのは、①外資系②通販。

日本の保険会社のシェアは毎年下がってきています。

これまで、今までの営業手法では、どんどんパイが少なくなってしまう。

そこでその保険会社では、今までとは違った観点で営業をする。
どういった観点かと言うと・・・・「顧客目線での営業」

何をいまさら・・・っと思いながら聞いてみますと・・・・。

私の例では、
まず給料明細。
厚生年金保険をだれもが天引きで払っていますが、死亡すると国から月にして約15万円支給される。
マンション等購入をしている場合。
機構団体信用生命保険特約制度があります。この保険に入ると連帯保証人なしで、ローンを組む事が出来ます。
機構団体信用生命保険特約制度とは、死亡・高度障害状態の場合には生命保険会社から支払われる保険金によって住宅ローンの残債務が弁済され、住宅ローンが残らず、マイホームに住み続けることができる保険制度でもあります。
これにより、ローンの心配はなくなります。

これにより、月の必要な資金－15万円＝不足している生活費となります。

私の場合、月5000円の掛け捨て保険で、賄える金額となるそうです。

これに生存中に必要な保険や、積立金による保険などを組み合わせて、本人に本当に必要な保険を提供しようと言うことでシェアを伸ばそうということらしい。

そこで営業を積極採用しているということなのだが・・・・。

話だけは聞いていると、もっともだなぁっと思うのだが、冷静に見てみると、新規のシェアが新たに取れていないから、営業の積極採用をして、縁故知人に保険の見直しをさせるという手法。

結局、新規顧客を独自に獲得できない。

保険のシステムとしては、今の保険業界を覆すシステムであり、ユーザーにとってはいいものなのだが、既存の外交員も存在し、従来の外交員での保険販売は、保険会社の「儲け」が大きいため、軌道修正が保険会社本体としては出来ないため、営業マンの縁故知人を頼って、そこからまた更に、その縁故知人を頼っていく。

入ってきた営業マンのパイ（縁故知人）が大きれば新規の売り上げが伸び、小さければあまり伸びない。

結局は営業マンの縁故知人頼りの売上になってしまっています。


新規を取る為に、効果的な広告宣伝が出来ていない。この為に、ユーザーは、いい保険のシステムを知る事が出来ない。

掛け捨て月5000円プラス老後の為の積立で月2万くらいすれば、老後も安心。

今までの保険よりも月に使える金額が増えるので、趣味に使うか、さらに貯蓄に使うか、好きに使えると言うことになる。

うまい具合に広告宣伝が打てればいいのだが、広告宣伝を打つと今までの外交員が行っていたのは何なんだ？？っとなってしまう。

痛し痒しですね。

保険を見直したい方は、紹介いたします。

かなり家計の負担が軽減されます。

今までの保険が何だったんだ？？と思ってしまいますよ。

保険は取り扱っていませんので、あくまでご紹介になります。

印刷 印刷予備とは

印刷予備は印刷予備紙とも言われます。

印刷は工業品ですが、それぞれの製品により、色数・色調・加工方法が異なるため、印刷物を作成するときに印刷予備（印刷予備紙）が必要になります。

印刷予備（印刷予備紙）は実際に製品を印刷する前の準備用の用紙・印刷途中でチェックするための用紙・後加工（表面加工・加工・製本）で必要となる機械調整用の紙の事です。

準備用の用紙で「見当合わせ」「色調合わせ」が行われます。

フルカラーの印刷であれば、C・M・Y・Kの4ユニットを使用して印刷を行うため、用紙が各ユニットを通過し印刷する時に微妙にC・M・Y・Kがずれてしまいます。

このずれを合わせる事を見当合わせと言います。

髪の毛1本の精度で合わせます。

色調合わせは、色調見本と呼ばれる校正刷り・本機校正刷り・デジタルプルーフに色を合わせます。

昔は職人の「眼力」に頼りましたが、現在ではコンピュータで色調見本と、印刷した刷りものを読み込み、色調見本のずれを修正します。

絵柄色調管理装置と印刷機がデータリンクしている場合は完全にコンピュータ制御になります。

これらの見当合わせ・色調合わせに印刷予備（印刷予備紙）が必要になります。



一度見当合わせ・色調合わせを行っても印刷枚数が多い場合は、印刷途中で見当・色調のチェックを行います。
一般的にサンプリングと呼ばれる刷り物の事です。
サンプリングは平台（枚葉）印刷で500枚ごと～1000枚ごと。輪転印刷で5000枚から10000枚ごとにチェックを行います。

サンプリングを行う枚数の500枚ごと、1000枚ごと等は印刷会社や対象製品により異なります。

サンプリング実施の枚数が細かければ細かいほど、印刷の仕上がりが均一になります。

サンプリングの際に抜き取られる紙の枚数は３～５枚程度です。
サンプリングを実施する回数が多くなれば多くなるほど印刷予備（印刷予備紙）を消費します。


印刷機で印刷した後、表面加工・加工・製本等の仕上げをして、製品となります。
この時に加工予備と言うなの印刷予備（印刷予備紙）が必要になります。
表面加工のPP貼りでは20枚から30枚程度の予備。箔押し等は少し多めの50枚（印刷枚数が多い場合は0.5％）必要になります。
化粧断ちはほとんど加工予備は必要になりません。
二つ折り等の折がある加工は、機械調整用の用紙が必要になるため、20枚から50枚程必要になります。
製本の場合は、製本様式により異なりますが、おおよそ各折50枚程必要になります。

ただしこれらの枚数は、最新のよく調整・整備が行き届いた機械で作業を行った場合で、加工所（加工会社）によっては、10年落ち、20年落ちの機械を使用している場合もあります。機械が古く、機械の整備・調整が行き届いてない場合は、当然に加工予備枚数が必要になります。


印刷予備（印刷予備紙）は、このような工程・作業で必要になります。


では、実際にどれくらいの印刷予備（印刷予備紙）が必要になるのか？


平台（枚葉）の場合
印刷枚数が10,000以下
1色あたり30枚～60枚、加工予備はそれぞれの加工の準備分を足した数になります。

印刷枚数が10,000以上
1色あたり0.3％～0.6％、加工予備はそれぞれの加工の準備分を足した数になります。

オフ輪印刷の場合
印刷枚数が100,000枚以下
1色あたり100枚から600枚、折だし等の仕様により異なります。
加工予備はそれぞれの加工の準備分を足した数になります。

印刷枚数が100,000枚以上
1色あたり0.1％～0.6％、折だし等の仕様により異なります。
加工予備はそれぞれの加工の準備分を足した数になります。


あくまでも一基準であって、印刷会社や印刷設備・メンテナンス等により印刷予備（印刷予備枚数）は大きく変動します。

詳しく知りたい方は気軽にコメントやメールでお問い合わせください。

テレアポ・飛び込み営業の効果

どの業界・どの業種・どの企業でも新規顧客の開拓で一番先に思いつくのが「飛び込み営業」「テレアポ」です。

飛び込み営業・テレアポが効果のある業態も存在しますが、少数派です。

現実的には飛び込み営業・テレアポをやらされている営業マンは、契約ができず、どんどん自信を喪失してしまう傾向にあるのではないでしょうか？

私自身、前職の印刷会社では、一人で新規１００％業務に従事し、会社からは「飛び込み」「テレアポ」以外の方法は認められず、苦労しました。

その頃の私の一日は、８時半始業、８時半から部長との打ち合わせ、その後、１０時までかけれるだけの会社にテレアポの電話。１０時からはテレアポの取れた会社へ訪問とその周辺地域の会社へ飛び込み。４時まで飛び込みを行い、５時ごろ帰社。その後６時まで再びテレアポ。

社長の指示で、１０時から５時まで会社に居るなとの指示があり、５時までは会社に戻れない状況でした。

その後６時から部長と反省会（部長の小言を聞く時間）をし、７時からプレゼン資料やテレアポ資料・他の営業部員の為の資料を作成。
飛び込みで見積もり提出を依頼された先の与信審査調査票の発行。

会社を出るのは夜の１０時くらい。

約１０カ月このような日々を過ごしていました。

この間で仕事になったのは、５件ほど。

会長・社長・部長が会社に居るため、会社には居たくない、飛び込みをしても断られる、テレアポをしても断られる、会長・社長部長からは無能扱いされる。

何とか改善しようとして、指示以外の方法をとると、部長からは「指示した事以外はするんじゃない」と言われる。

どこの会社にでもあるような話です。

挙句の果ては、下期の構想から外れたからや会社を辞めてくれ、ただし自主退職と通告。


この時の経験のおかげで、飛び込み営業・テレアポ営業の限界を感じました。

この頃私が上司に提案した新規営業の方法は
①飛び込みは二人一組にしてほしい。
②営業ツールを新しくしてほしい（具体的な例を入れて）。
③ネットを有効に活用してほしい（アクセス解析等）。
④環境対策を前面にした営業させてほしい。

すべて却下されました。
大阪には大阪のやり方がある、東京から来たもんには判らないというのが理由です。

このような状態で、何の特色もない飛び込み営業・テレアポをひたすらやらされる状態になりました。

賢明な方はお分かりでしょうが、飛び込み・テレアポは相手側とうまくマッチングしないと機能しません。

必要としている会社・不必要な会社構わず訪問・電話することになります。

また売り込み体制になってしまうため、価格面で既存業者よりも安くするしか方法がない場合もあります。

これでは、いい製品・サービスも安売りに陥ってしまいがちです。

飛び込み営業・テレアポ営業はマッチングしない業態・業種では「ムダ」「営業マンの消費」でしかなくなります。

自社の売り上げを上げる方法・新規顧客を獲得する方法を、効果の出ない飛び込み・テレアポに求める方法から脱却しないと、企業の存続は難しくなってしまいます。

高精細印刷 メリットデメリット

高精細印刷と言いますと、AMスクリーンで３００線以上の印刷物を一般的には指します。

通常のオフセット印刷物の線数が１７５線です。

ただ数字が大きければいいというわけではなく、意味があり、線数とは１インチにどれだけの線があるかということになります。

線数の数字が大きければ、それだけ１インチの中にある線が細い事になります。

当然ながら印刷技術は難しく、３００線の壁を越えられない印刷会社も多くあります。

印刷物から線数をみるには「線数カウンター」があれば線数を見る事が出来ます。

以前所属した印刷会社で「３００線で印刷しなくてもいい、客は２２０線で印刷しても判らないからその分、金もらってこい」と言う上司がいました。

印刷発注者の方は線数カウンターをお持ちになったほうがいいかもしれません。


話が横道にずれてしまいました。


高精細印刷の中にはAMスクリーンではなくFMスクリーンを使い会社もあり、その場合、判りやすいように「●●●線相当」と表現することが多くあります。

FMスクリーンの特徴は
・ガモット（色の再現域）の拡大により特色の再現性が良い。
・干渉モアレ・ロゼッタモアレの解消が起きにくい。
・インキを盛ってもハイライト・シャドウ部の色調が変わりづらい。
・インキの使用量が少なくなる。

等のメリットがあります。

顧客からすると、品質の良い印刷物が出来る。定期刊行物や大量に印刷する場合は、インキの使用量が減り印刷単価が下がるかもしれないというメリットがあります。

FMスクリーンのデメリットは、稀に、原稿により拡大率が大きいと荒れる、印刷用紙により（非コーティング系の紙が相当します）ドットゲインが多く中間からシャドーの階調が無くなってしまう。等があります。

FMスクリーンによる高精細印刷はAMスクリーンで言うところの６００線～７００線相当（１０ミクロン）・３００線～４００線相当（２０ミクロン）・２００線～３００線相当（３０ミクロン）等があり、AMスクリーンよりも線数（相当ですが）が多くなります。

それだけ綺麗に上がり、印刷技術も必要となります。

高精細印刷はAMスクリーン、FMスクリーン共通して、技術力が重要な印刷です。

それだけに高い対価を払っても仕上げたい印刷物には最適の印刷方法と言えます。

印刷 取数・取都合

印刷会社の人と話していると、よく出る言葉が、「紙の取り都合が云々カンヌン」「取数が云々カンヌン」

よくわからないまま、印刷会社の人に話を合わせていたり、その辺は任せるよ専門家にっという形をとったりしていませんか？

難しく考える事はなく、印刷業界の言葉でしゃべっているだけです。

下の図を参考に見てください。

要は印刷する際の用紙の大きさに、どれだけ同じものが入るかです。
A4であれば、全紙の場合８個、紙を半分の大きさに切って使う半切の場合４個、紙を四分の一の大きさに切って使う四切の場合２個です。

印刷会社によって違いますが８面付け・８丁付け等と言いますが同じ事です。

ふだん使い慣れない言葉を印刷会社の方は言ってくることも多くありますが、その都度判らなければ聞くのも、印刷会社の為でもあり、発注者の為でもあります。

聞きにくい場合はメールをいただくか、コメントに質問と書いていただければ、お返事いたします。

環境で利益を確保する

カーボンオフセットやカーボンフットプリントが注目されています。

社会的要請が多い、波に乗らなければ後れを取る、一時的流行、考え方は様々だと思います。

当社では、『環境は利益を出すシステム』と考えています。

環境を行うには、経費や手間ばかり掛かって企業メリットが無い。対外的問題があるから環境をしていると考えている方も多いと思います。

環境が何故利益をもたらすか。
①無駄を排除できる(余裕やゆとりではない無駄)。
②工程の見直しにより、短縮が可能になる。
③産業廃棄物を有価物化できる。
④周辺住民への対訴訟対策になる。
⑤営業面でプラスアピールになる。
以上のメリットがあります。

当然メリットがあればデメリットもあり、
①イニシャルコスト（初期投資金額）がかかる場合がある。
②社員の理解を得るのに時間がかかる。
③手間がかかる・煩雑感がある。
④直面する脅威ではなく将来の脅威への投資が必要になる。

このデメリットをプラス方向に転じる工夫をしないと、冒頭にも述べた「コストばかり、手間ばかり」の状態になってしまいます。

また、中途半端な環境対策も「コストばかり、手間ばかり」の状態に陥ってしまい、効果が全く現れません。


環境は中途半端が一番良くなく、やるかやらないかの意気込みが大切です。

中小企業の場合ノウハウがない、どうすればいいかわからないなどの面もあるかと思います。

メールやコメントでお気軽にお尋ねください。

品質事故・品質クレームを減らすには何をすればいいのか

サービス・製品での品質事故・品質クレームは会社の信用を無くすばかりでなく､リカバーする為に、多大な労力とコストが掛かります。

コストはそのまま、経営資源(利益)の垂れ流しです。

サービス・製品につきものの品質事故・品質クレームを如何に減らし、会社の信頼性を高め、利益を確保するかが課題になります。

業種により対策は異なりますが、基本的な考え方は同じです。

それは、『何故・何故・何故』の考え方です。

品質事故・品質クレームに対する対外的報告書は極端に言えば、相手が納得すればよい文書がベストです。

相手が納得する文書と品質事故・品質クレームを無くすため、再発を防止するための社内やグループ内の文書では内容が異なるケースもあります。

社内での文書は品質事故・品質クレームが起きた真の原因と対策が必要になります。

今まで色々な会社の是正処置文書を拝見して来ましたが、
『これだと再発するでしょ？』
『教育訓練も必要だけど、もっと根本的な問題が在りますよね？』
『人的要因に原因を求めるのではなくて、システム的な要因がありませんか？』と、問い直す事が殆どです。

真の原因追求が成されていない為、問い直す事が多いのですが、本人が気づく事は稀です。

この場合、何故・何故・何故問答を行う事により、これ迄とは違った側面での答えが出てきます。

製品・サービスにはクレーム・品質事故は付き物ですが、如何に再発させないか、如何に未然に防止するかがキーポイントになります。

起きてしまった事は遡って無しにすることはできません。

起きてしまった事から、どれだけ多くの事が学べるかが今後を左右する事となります。

印刷 台計算と通し計算

見積もりの見方の記事でも触れましたが、印刷代の計算方法には、台計算と通し計算があります。

一般に通し計算に満たないものが台計算扱いになります。

台計算の台とは、印刷ユニットの事です。

通常印刷はC・M・Y・Kで構成される為、４色の印刷と言えば４ユニット使って印刷をすることになります。

簡単に考えるなら印刷の色数＝台と考えれます。

通し単価は印刷枚数が多い場合に使用します。

台計算の計算方法は

印刷色数（台数）ｘ＠単価

通し計算は

印刷枚数×印刷色数×＠単価

このように計算されます。

赤い四角が台単価のマーク。
青い四角が通し単価のマーク。

印刷枚数は部数÷取都合（丁付け・面付け）になります。

印刷見積もりで判らないことがあれば気軽にお問い合わせください。

印刷会社の選び方

今使っている印刷会社に不満がある、新しく印刷会社を入れたい、こういった場合があると思います。

そこでどんな印刷会社を選べばよいのか？

印刷会社を選ぶ基準には、発注する印刷物の性質により変わります。

オンデマンド印刷
単色（1色・2色）印刷
カラー印刷（3色・4色）
活版印刷
シルク印刷
インクジェット印刷
シール印刷

それぞれの印刷の種類により、得意、不得意があります。

社内に対応した印刷機があれば、得意分野。

社外に外注するのであれば不得意分野。

どんな印刷を望むのかにより、印刷会社の選択が分かれます。

また、品質要求度、納期対応度等により発注できる印刷会社と発注できない印刷会社が分かれます。

また会社の事務所から近い印刷会社を選べば、何かと便利です。

ＩＳＯのアウトソースとして印刷会社を選ぶ基準であれば、会社が必要としている印刷物に要求している要求事項に当てはめて、印刷会社を選ぶ事になります。

新規で印刷会社を入れる場合には、
①会社に近い印刷会社
②ダミー見積もりの依頼
③サンプルの依頼
④得意としている分野
⑤決算報告書
⑥登記簿
⑦にちゃんねる

これらを参考にするのがいいと思います。

現在印刷業界は、不景気です。

大きな会社から小さな会社までいつ倒産してもおかしくない。

いつ連鎖倒産に巻き込まれてもおかしくない状況です。

特に1社・2社に依存している印刷会社は危険度が高いと言えます。

会社に入れるのであれば、数種類の見積もりを依頼して、今までの実績サンプルを見て、会社の経営状況がどうか判断して決める必要があります。

また、今後の展開としては、カーボンオフセット、カーボンフットプリントに対応した印刷会社を一社入れておくのも手です。

会社のＣＯ２排出量を規制される、ＣＯ２排出税が実施されるとなると、印刷物に掛かるＣＯ２排出量もバカにはできません。

自分の会社はどんな印刷会社を必要としているのか。

それによって選ぶ印刷会社がかわってきます。

リバースオークションのメリット・デメリット

最近企業での資材購入においてリバースオークションを導入している会社が多くなっています。

リバースオークションとは、商品の購入者が複数の業者に価格入札を行わせて、最も安い価格を入札した業者から購入を決定することです。

通常の商取引であれば、見積もり合わせ等で価格の調整を行う場合もありますが、リバースオークションの場合は最安値入札の会社に有無を言わさず決定します。

昔からある入札制度に似ていますが、入札制度では度々談合が指摘されてきました。
また入札制度は一発勝負の面がありますが、リバースオークションでは、オークションらしく刻々と現在の値段が表示されます。
ただし、入札者は判らないようになっています。

私自身東京都の担当であった頃、朝・昼・夕方と名刺を専用ボックスに置きに行き、空いた時間に近辺のクライアントを回ったり、喫茶店で同業者と色々なお話をしたりしていた時期があります。

入札制度には談合を排除しようと電子入札も出てきましたが、一発勝負の側面は変わっていません。

リバースオークションの場合、刻々と値段が表示されるため、修正して新たに入札しなおすことができます。

リバースオークションの購入者（発注者）側のメリットは1円でも安く購入したい資機材が買える事にあります。

入札者（供給者・業者）側のメリットは、今まで口座が取れなかった新規取引先の獲得が可能になります。

では、デメリットはないかと言うとかなり大きなデメリットが発生します。

購入者（発注者）側のデメリットは、今まで取引がある会社であれば、制作段階の進行・打ち合わせ等は慣例通りとなりますが、新規供給者の場合、一から説明しなければならない点。
期待している品質が保てるかどうかわからない点。
融通が利かない場合が多い点。
そのほか色々な発注者側に対する不都合が発生する恐れがあります。

入札者（供給者・業者）側のデメリットは、単に価格競争になってしまうため、値段がどんどん安くなってしまうことにあります。
また、既存のクライアントが値段だけで他社に流れる事が多くなります。

リバースオークションはコスト削減のツールとしては、画期的ですがデメリットも多くあります。

コスト削減のため何でもかんでもリバースオークションではなく、大量生産で多少品質的な問題があっても不都合がないものが適していると考えられます。

ベジタブルオイルインキマークを付けるには

印刷物にベジタブルオイルインキ（ベジタブルインキ）のマークを付けるには、SOY　INKと同じように印刷会社に要請してください。

通常、印刷会社が印刷インキ工業連合会にベジタブルオイルインキの使用許諾契約を行います。

使用許諾契約は無料で行えます。しかしながら印刷会社によっては、印刷インキ工業連合会と使用許諾契約を取り交わしていない場合もあります。

そうした場合は、発注者やデザイン会社・制作会社でもベジタブルオイルインキの使用許諾契約ができるようになっています。

現在のところ、SOY　INKとベジタブルオイルインキが併用されています。

SOY　INKもベジタブルオイルインキのカテゴリーの中の一つです。
どちらのほうが優れているかと言うことはありません。

インキの構成成分は2010年04月28日の「ベジタブルオイルインキ（ベジタブルインキ）とは？」の記事をご参考にしてください。

SOY　INKマーク

ベジタブルオイルインキマーク

詳しいお問い合わせ先
SOY　INK・・・・アメリカ大豆協会

ベジタブルオイルインキ・・・・印刷インキ工業連合会

印刷物のCO2排出量を減らす方法

印刷物のCO2排出量を減らしたいと思っている方もいらっしゃると思います。

CO2排出量を減らすにはまず、現状の印刷物のCO2排出量を知らなくてはなりません。

CO2排出量には日印産連主導PCRによる「カーボンフットプリント」と、産環境などによる「カーボンオフセット」があります。

両者の違いは、カーボンオフセットよりもカーボンフットプリントのほうが細かく規定されている点です。

カーボンフットプリントやカーボンオフセットまでしなくても、自主目標で減らしたいとお考えの場合もあるかと思います。

単純に印刷物のCO2排出量を減らすのであれば、
①印刷物の大きさを小さくする。
②印刷用紙の厚さを薄いものに変える。
③ページ数を減らす。
④部数を減らす。
⑤印刷色数を減らす。

これらの手法があります。

印刷物のCO2排出量のうち、大部分のCO2排出量は「印刷用紙」です。
根本的に用紙を減らす事を考えればCO2排出量は減ります。

印刷の色数を減らすことにより、インキ量・使用アルミ板量・予備紙が減りますが、印刷用紙ほどのCO2排出量軽減は望めません。

印刷物のCO2排出量を減らすには、用紙の使用量・斤量を抑える事にあります。

メーカー定格出力と東京で生産と仮定した場合、
A4　表４C　裏４C　10,000部　化粧断　工場から25KM以内納品の条件で、CO2排出量は、

このようになります。


ＣＯ２の排出量を減らすのであれば、「印刷用紙」の削減が最も効果的です。

印刷物の色調不良

印刷物の仕上りで色校正と同じように印刷されていなかったり、色が思うように仕上ってこなかった事が、印刷会社にも発注者にもあるかと思います。

ここ数年、色を管理するソフトが充実し、大きくぶれる事はよほどの事がない限り無くなりました。

また、ジャパンカラーを導入しているクライアント・印刷会社も多く、どの印刷会社で印刷しても大差がない状況に色のコントロールができ始めています。

しかしながら、色調不良のクレームは少なくなったとはいえ、まだまだ沢山発生しています。

原因はいろいろありますが、代表的な例をあげてみますと、
①色校正を平台校正機で刷っている。
②本機校正をしているが、面付け仕様が違っている。
③オペレーターのスキル。

そのほかにもドットゲイン・トーンカーブ・ドライダウン等ありますが、本機校正をしている限り、発生することは稀です。


①色校正を平台校正機で刷っている。この場合の原因は、
平台校正機と枚葉（平台）印刷機では印刷方式が違います。
平台校正機は、紙を台に固定し、その上をユニット（版・ブランケット・インキ壷・インキローラー）が低速回転しながら転写します。
枚葉（平台）印刷機はユニット（版・ブランケット・インキ壷・インキローラー）が固定されており、紙がユニット間を移動します。

平台校正機は機械の仕様上、インキが自由に盛れます。
盛るとは、インキ量を多くして印刷できるということになります。
枚葉（平台）印刷機は仕様上、インキの盛りが平台校正より盛れません。

平台校正機は１時間に約２００枚から３００枚の印刷ができます。
枚葉（平台）印刷機は印刷物の内容によりますが、１時間に7,000枚から12,000枚印刷できます。
印刷速度が違うため、平台校正機のインキは粘性が柔らかく、枚葉（平台）印刷機の場合は粘性が固くなっています。さらにオフ輪の場合は1分間に650枚から800枚印刷できるので、さらにインキの粘性が固くなっています。

さらにドットゲイン・トーンカーブの設定・ドライダウンの違いが出る為、平台校正機で刷った校正刷りと、枚葉（平台）印刷機で刷った本刷りでは、差が出てしまいます。


②本機校正をしているが、面付け仕様が違っている。この場合の原因は、
本刷りの場合、製本仕様や無駄取をなくすために、ある程度いっぱいいっぱいまで、絵柄を付けます（下記絵柄参照）



本機校正での正しい面付け。



絵柄方向・インキ壷位置も同じ。



絵柄方向が同じ。

当然ながら、絵柄方向・インキ壷も同じであれば、本機校正と本刷りの再現性はかなり高くなります。

間違った面付け位置。



絵柄の方向が違います。
これでは、せっかく本機校正をしても、本刷りでの再現性は低くなります。

校正刷りの場合は朱書きを書きこむため、どうしても余白が必要になります。

しかし、本刷りと本機校正で絵柄方向を逆にしてしまうと、ゴーストの発見ができない場合や、再現性がどうしても悪くなってしまいます。余白の付け方には工夫が必要になります。

③オペレーターのスキル。
こればかりは、社内での教育の問題になります。
オペレーターには長・短問わず経験があり、経験則を基に判断して印刷します。

「このクライアントはこれくらいは許容範囲だ。」
「チラシだからこれくらいでいいだろう。」
「夜勤で上長が居ないから、これで刷っちゃえ。」
「ドライダウンが予想できなかったよ～。」

等など、機長の経験則で判断される場合です。

オペレーターのスキルは各会社での教育になります。
始末書・顛末書・報告書等で「教育をします」「周知徹底します」「徹底します」等の文言が出てしまう書類・文書を出す印刷会社は、いままで教育をしていなかった事を自ら宣言している事になります。

そして本当に教育しているのか、同じ色調不良が再発しないのかという疑問が残ります。

「教育をします」「周知徹底します」「徹底します」は根本的な解決にはなりません。

機長がそれらの判断をしてしまった根本的な原因はどこにあるのかが見えないからです。
逆にいえば、「社風」がそのような判断を生む土壌になっているのではないかと、私は思ってしまいます。

オペレーターの評価はシビアな評価が必要になります。

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印刷は印刷機が変われば、同じデータで作成しても色の再現性が異なってしまう場合が多く、デリケートな工業品と言えます。

発注側が最初にどのレベルのクオリティを求めているのか明確にすべき事項なのかもしれません。

製品・サービスを売る方法③ 宣伝・広告

自社の製品・サービスの見直しと、マーケット調査が終わると、製品・サービスの販売戦略が見えてきます。

飛び込み営業をさせる。
テレアポをさせる。
既存顧客に提案する。
チラシを打つ。
新聞広告を打つ。
TVCMを打つ。
ラジオCMを打つ。
雑誌広告を打つ。
DM展開を行う。
展示会で発表する。
ホームページ・ブログで販促する。
タレントを起用する。
等など広告宣伝の手法は色々とあり選べます。

自社にあった広告宣伝の仕方があります。

飛び込み・テレアポ・既存顧客への提案は従来からとられている方法で、一般的ですが、いわゆる押し売りです。

チラシ・新聞・TV・ラジオ・雑誌・DMは不特定多数に情報発信を行い商品の認知をしてもらう点では優れていますが、宣伝文句を間違えると押し売りになってしまいます。

展示会での発表・ホームページ・ブログでの展開は、興味がある人が率先して探して商品・サービスをみてくれるので、商品・サービスの情報がしっかりしていれば、検討材料や商品・サービスの購入に繋がります。
ホームページ・ブログでは検索での上位表示が命になります。

タレント起用は、商品・サービスにより安心感・堅実性・疑似効果等が得られます。

新規での顧客の開発の場合、安易な飛び込み・テレアポになりがちです。
否定はしませんが、営業効率的に考えるとクエスチョンが付いてしまいます。

また飛び込み・テレアポは、「買ってくださいお願いします」と初めから売り手側が弱者になる為、価格面で値引き・値下げの対象になりがちです。

利益の取れる価格帯で売る為にはどうすればよいか？
という問題に直面します。

飛び込み営業をさせる。テレアポをさせる。既存顧客に提案する。チラシを打つ。新聞広告を打つ。TVCMを打つ。ラジオCMを打つ。雑誌広告を打つ。DM展開を行う。展示会で発表する。ホームページ・ブログで販促する。

どの方法をとるにしても、如何に消費者・ユーザー・顧客に納得して買ってもらえるような広告宣伝が必要になります。

押し売りをされて納得して買った事があるかと、自問自答してみると、私には残念ながらありません。

広告宣伝は売る為の行為でありますが、高い収益をあげて販売するには、情報の発信をし、自社の製品・サービスを見つけてもらい、判断材料になり、納得して購入してもらえる広告宣伝を打たないと今の経済状況下では、商品・サービスが受け入れられないのではないかと考えています。

製品・サービスを売る方法② マーケット

自社の製品・サービスを見直したら、次はマーケットを見直します。

マーケットの成熟度、需要度、認知度、自社の製品・サービスの位置、競合他社の情勢、価格帯、メリット等。

①マーケットの成熟度
マーケットが黎明期の場合、需要気運が高まれば、いやでも売れます。
マーケットが成長中の場合、他社が参入しているとはいえ人海戦術が使えます。
マーケットが停滞・衰退している場合、頭を使わなければなりません。

②マーケットでの需要度
成熟度とも重なりますが、マーケットでどれだけの需要があるか。
需要が供給より高ければ、高い価格で販売でき、供給のほうが高ければ、どうしても価格競争に陥りがちになります。
また、マーケットでまったく需要がないのに売ろうとするのは、並大抵の労力では売れません。
まずマーケットに認知してもらうところから始まります。

③マーケットでの認知度
マーケットにおいて先行している商品の類似品の場合、マーケットが成長過程であれば、先行している会社のお尻に乗っかることができます。
新しいマーケットの創出、既存マーケットでの認知度が低い場合は、自ら認知させる努力が必要になる為、受け入れられるまでに時間必要になります。また、受け入れられないまま終わる可能性も大きくあります。

④位置
マーケットで、商品・サービスがどの位置にあるか。
品質的位置・価格的位置・サービス的位置・納期的位置・アフターフォロー的位置・保障制度的位置等など。
マーケットでの位置が分かれば、手が打ちやすくなります。

⑤競合他社
マーケットに競合他社があるか、ないか。競合他社の情勢はどうなっているのか。価格・付加価値・サービス・納期は？？等競合他社と自社を比較し、競合他社より売れる戦略が必要になります。

⑥価格帯
マーケットでの価格帯と同様に、消費者・ユーザーが受け入れられる価格帯であるか。
マーケットが無く創出する場合・マーケットが黎明期の場合・マーケットに競合他社や類似製品がない場合等マーケットが受け入れれば独り勝ちになる状況ですが、製品・サービス自体が途方もなく高く、消費者やユーザーが受け入れられない・購入できない価格帯では、売り上げに繋げる事は困難になります。

⑦メリット
商品・サービスを購入する消費者・ユーザーがメリットを感じる事が出来れば、商品・サービスの価格が多少高くても、ユーザーは喜んで購入します。
メリットを感じられなければ、いくら安くても購入してもらえません。

これらの状況を分析して、商品・サービスの販売戦略・販売方法・広告宣伝を打つことが重要になってきます。

印刷見積もりの見方 表面加工編

印刷見積の見方の表面加工編です。

見づらい場合はPDFファイルをご覧ください。

印刷見積もりの見方（表面加工）PDF.pdf

表面加工はこれまでの工程に比べると判りやすいと思います。

片面か両面か、加工の方法、数量、単価、合計金額になります。
注意点は、数量です。
刷本状態（印刷したままの状態）で表面加工を行うため、印刷枚数と同数になりますが、機械の都合上、刷本を半切または四切に断ってから表面加工を行う場合もあります。

半切にした場合は数量が二倍、四切にした場合は数量が四倍になります。

また両面に表面加工を施す場合は、数量が二倍になります。

印刷見積もりの見方 用紙編

印刷見積用紙工程の見方です。

見づらい場合はPDFファイルをご覧ください。
印刷見積もりの見方（用紙）PDF.pdf

用紙品種（コート・マット・上質等）・用紙銘柄（ハイマッキンレー・Proグレース・サンカードなどの個別銘柄名）、用紙サイズが順に表記されます。

用紙の縦目・横目については、発注担当の方はあまり気にしたことがないかと思います。

たとえばA4ペラのチラシを作った場合、陳列した時に首を垂れる状態になってしまったチラシを見たことがあるかと思います。
これは紙目が逆のためにおこる現象で印刷会社のミスです。

正寸の場合A4であれば横目を使います。
縦位置のチラシですと長辺に沿って紙目が流れているものが横目になり、短辺にそって紙目が流れているものが縦目になります。
縦目ですと短辺に沿って紙目が流れているため、どうしても曲がりやすくなり、首を垂れるような状態になります。

基本的に正寸ペラの場合、奇数が縦目、偶数が横目になります。
ただし用途によって変わりますので、注意が必要です。
同じA4でも横位置で使用する場合は縦目ですと首を垂れる状態になってしまいますので、最終的な使用状態により縦目・横目を変える必要があります。

また、折のある場合は、最終的に折ったときに背になる部分に合わせて紙目を選びます。

紙目に関しては改めて図説を付け加えて説明したいと思います。

連量（斤量）は紙の重さですが、一般出来には厚さを表現するときに使います。
90ベースでは物足りないから110ベースで等、紙の厚さを表現しています。

用紙の実数は、印刷枚数とイコールではありません。全版印刷の場合のみイコールですが、通常用紙購入時は全版で購入し、その後半切、四切にカットするため、全版換算で表示します。
この為、印刷枚数を全版換算に直して計算しなおすため、半切であれば1/2、四切であれば1/4に計算しなおします。

印刷予備も同じく全版換算です。
印刷の予備枚数はおおよそ、平台（枚葉）で印刷枚数が10,000枚までの場合は1色50枚、10,000枚以上の場合は1色あたり0.5％。オフ輪で印刷枚数が100,000枚以下の場合は1色100枚から500枚、100,000枚以上の場合は0.5％前後になります。

それぞれ見本の数量や、後加工、折出しの方法等により予備枚数が前後します。

数量は実数+予備枚数を足した数字ですが端数が出てしまいます。

オフ輪の場合は巻き取り数、8連巻・9連巻・10連巻・12連巻等、用紙銘柄・連量（斤量）により巻き取り数が異なる為、確認が必要です。
購入数量-印刷枚数+予備枚数＝残紙となります。

残紙は基本的には印刷会社で一定期間保管する場合が多いです。
次回の発注時に残紙+不足分を購入し印刷しますので、残紙の管理が必要になります。

平台の場合は100枚・125枚・250枚・500枚の包売りのため、これらの数字で割り切れる数量が印刷用紙の数量になります。

平台（枚葉）も購入枚数-印刷枚数+予備枚数＝残紙になりますが、残紙量が少ないため、定期発注以外は使い切りになります。

用紙単価は、銘柄により異なります。

日経新聞に洋紙市況が出ていますのでご参考にされるといいと思います。

トータルの用紙値段の出し方は、用紙の場合は、連量（斤量）×数量（実数+印刷予備+残紙）×単価÷1000になります。
厚紙の場合は、連量（斤量）×数量（実数+印刷予備+残紙）×単価÷100になります。
1000や100で割る必要性は連量が1000枚・100枚の重量のためです。

印刷予備については、印刷会社各社により前後します。

印刷工程同様・用紙の見積の見方も難解です。
しかし、判っていて見積もりを見るとこれまでと違った事が見えてくると思います。

印刷見積もりの見方 印刷編

詳細明細見積印刷工程の見方です。

イメージで見にくい場合はPDFファイルをご覧ください。

印刷見積もりの見方（印刷）解説PDF.pdf

版サイズ・版の大きさ・何種類付くか・何個付くか・表印刷色数・裏印刷色数・同仕様印刷台数は刷版とリンクしています。

印刷枚数は、部数÷何丁（何個付くか）で、割り出します。

数量は印刷会社により台計算と通し計算のボーダーラインが変わります。

台計算は「印刷の色数×同じ仕様の印刷台数×単価」。

通し計算は「印刷枚数×印刷の色数×同じ仕様の印刷台数×単価」。

台計算とは、主に印刷枚数が少ない場合に用いられます。１色を１台(印刷機の紙に色を転写する一色分のユニット)とする計算の仕方です。

通し計算とは、印刷枚数が台計算よりも多い場合に用いられます。
機械に用紙を一回通した（一回印刷した）数で「通し数」とは印刷枚数×印刷色数が通し数になります。

台計算と通し計算のボーダーラインは印刷会社の減価償却の考え方により変わりますが、おおよそ印刷枚数が2500枚から5000枚で台計算から通し計算に変わります。

通し計算の場合、印刷枚数ｘ印刷色数ｘ台数で、通し数量が多い場合があります。

この現象は（印刷枚数＋印刷予備枚数）×印刷色数×台数になっている場合があります。

製品にならない印刷予備枚数に対して印刷代を請求する印刷会社もあります。

見積もり合わせの場合は、考えなくてもいいかもしれませんが、随意契約・見積もり合わせをしていない場合は注意して見たほうがいいかもしれません。

余分なコストがかかっていることになります。


次回は用紙工程の見方です。

印刷見積もりの見方 プリプレス（刷版）編

印刷会社の見積は、よく見方がわからないと言われます。

印刷会社や印刷会社の営業によって印刷見積の作り方が違ったり、クライアントによっても変えている場合があります。

印刷の見積もりには、詳細明細見積、明細見積、一本書見積があります。

一本書見積もり。
品名・数量・単価・合計のみの表記です。
何にいくらかかっているのか、判りませんが、トータル金額だけ分かればいいと言う印刷発注者にはシンプルでいいかもしれません。

明細見積。
各工程に分けて金額が出されますが、各工程の金額がなぜこの金額になるのか判らないため、一本書見積もりとあまり変わりません。

詳細見積。
各項目を詳細明細で明記します。

詳細明細の場合、どの金額が高いのか、安いのか、何をどれだけ使っているのか、数の整合性が合っているか、不正請求がないか等がチェックできます。

一本書見積もりで金額を決めてから、詳細明細見積の提出を行う発注者も多いようです。

印刷見積で、判らないと言われるのが、詳細明細見積ではないかと思います。

ビジネスサポートプランニング仕様のオフセット用見積書を基に解説をしていきます。


今回はプリプレスのいち工程である刷版工程の見方です。

刷版は、オフセット印刷において、「ハンコ」と呼ばれるものです。
オフセット印刷の仕組みで版に印刷イメージをC（シアン・青）・M（マゼンタ・赤）・Y（イエロー・黄）・K（クロ・黒）ごとに焼き付けます。色の三原色であるC・M・YとKの版をブランケットと言うゴム版に転写し、さらに紙に転写するのがオフセット印刷機の原理です。

詳細明細見積に書かれている数式の意味は以下のようになります。

このように数式の数字には意味があります。
A4サイズ表裏４色のチラシを作る場合、版のサイズが46やBであれば間違っている、不正請求していることが分かります。
100,000部印刷するのに、版の大きさが半切や四切では次工程の印刷代に大きく関わってきます。

次回は印刷工程の見方です。

製品・サービスを売る方法① 見直し

経済状況が厳しい中、どの会社も自社製品の拡販・または現状維持が難しくなってきています。

経済が厳しいから、財布のひもが固いからという理由で、あきらめていませんか？

経済状況が悪い中で、自社の製品・サービスを売るにはどうしたらいいか。

まず、自社の製品・サービスを良く知る事です。
自社の製品・サービスの利点・欠点・品質・デリバリー・付加価値・値段等を見直します。
この見直し作業はコンサルタントよりも自社の社員がよくわかっていることだと思います。

この時点でいろいろと問題が出てくることかと思います。

第一は、品質。
第二は、納期。
第三は、販売価格。
第四は、コスト。
第五は、付加価値。
第六は、イメージ。
第七は、原産国・産地
第八は、環境。

①品質
品質が悪ければ、一回買わせるだけの場合は良いかもしれませんが、リピーターは付いてこないでしょう。
定期的に購入していただいてこそ、次の購入に繋がり、売り上げが伸びます。

②納期
品質が良くても、納品・サービスの実施まで一ヶ月先と言うのでは消費者・顧客は付いてこないでしょう。

③販売価格
適正な販売価格であるか否か。品質がよく、納期が早くてもバカ高い販売価格であればやはり消費者・顧客は付いてこないでしょう。
絶対に必要な生命にかかわる機器類であれば別ですが。

④コスト
コストが高い場合、販売価格を上げて利益をとるか、利益を薄くして売り上げをとるかの選択になってしまいます。
コストの見直しは常に行い、ムダは排除するようにしなければなりません。しかし、ムダと余裕・ゆとりは違います。

⑤付加価値
商品・サービスにどのような付加価値があるか。付加価値は消費者・顧客にアピールできるもの・受け入れられるものなのか。付加価値による単価の上昇は消費者・顧客が納得できるものなのか。等が考えられます。

⑥イメージ
顧客満足という言葉がありますが、新規で購入してくれる消費者・顧客は、商品・サービスの満足度は使ってからしかわかりません。
顧客満足とはあくまでも商品・サービスの購入後の話であり、新規の顧客・消費者をつかむ場合には、当てはまりません。
製品・サービスの購入前に消費者・顧客にメリットを与えるイメージが作れる商品・サービスであるか。イメージ作りを考えなくてはなりません。

⑦産地
どこの国で生産された製品なのか、どの地方で生産された製品なのか。
製品に与える影響が大きい為、消費者は原産国・産地にこだわる場合があります。
時代の流れによって生産する国や地域は変わりますが、日本人の場合、やはり「made in Japan」に安心感を得るようです。
その理由は簡単。自分が今までしてきた仕事にプライドがあるからです。
その為品質の良し悪し、利便性、アフターサービス等総合的に「made in Japan」が優れていると判断する根拠になっています。
あなたは同等の商品が同一価格であれば、日本製、韓国製、中国製、インド製、ブラジル製、ロシア製、ケニア製、他どの国の製品を選びますか？
あなたの頭に浮かんだ原産国が回答です。

⑧環境
現在環境に対する意識が消費者・顧客の間で大きくなっています。
商品・サービスに環境配慮されていることが、消費者・顧客の選択肢になりつつあります。２０１０年４月施行のグリーン購入法では、カーボンフットプリント・カーボンオフセットが付与されている商品・サービスの購入が推奨されています。
今後民間企業でのグリーン購入対策・消費者の環境意識に大きく左右されることになります。
商品・サービスの環境配慮・対策は必要になってきます。

ほかにも商品・サービスにより考慮しなければならない事項もあります。

まずは、自社の商品・サービスの見直しから行いませんか？

効果の上がる広告宣伝の仕方 レスポンス広告

印刷物の反応は配布方法により異なりますが、一般的に新聞折り込みチラシで0.2%、手配りで5%と言われています。

如何に集客を上げるかはチラシの内容・配布量に関わってきます。

チラシの文言・内容・レイアウトを変えたり、地域効果の測定、信用・安心を得るなどの手法を使えば格段にチラシのレスポンスが上がります。

現在行っている、販売促進戦術が、売り込み、イメージ広告、目が止まらないキャッチ、効果の測定が出来い広告宣伝になっていないでしょうか？

商品やサービスをユーザーが求めている場合、大きな見出しであろうと、小さな見出しであろうと、今すぐ欲しいユーザーは眼を皿のようにして探しますので、広告スペースは関係ありません。

将来的に欲しいなぁ、どこかに行きたいなぁ、でも今は無理。
だけどいつかは・・・っと思っている見込み客を捕まえるにはある程度のスペースとキャッチそして継続的な情報の提供により見込み客を捕える事が出来ます。

プラス、効果が測定できれば、次回広告への改善へのステップになります。

この方法は、商品の質が良ければであり、悪いと粗悪品を売り付けたとなりかねません。

熟成しきっている商品・サービス、消えようとしている商品・サービスにも使えません、新たな需要が見込めないからです。

また、マーケットが固定化・縮小化にある業界で他社のシェアを奪取する場合は、価格競争に陥りやすくなりがちですが、商品・サービスの差別化・安心・信用・付加価値付けが必要になり、プラス、ユーザーに見つけてもらい選んでもらうための手段を取れれば、価格競争に陥ることは少なくなります。

商品・サービスを高収益・販売増にするための一つの手段がレスポンス広告です。

印刷インキ VOCの影響

印刷インキに含まれる石油系溶剤からVOCは発生しています。

印刷インキに石油系溶剤がどれくらい含まれているのかというのは下記のグラフを参考にしてください。

印刷インキ工業会資料

一般的なインキの成分構成です。

石油系溶剤の代わりに植物油を使用することにより、VOCの排出は少なくなります。

VOCが排出されることにより、どのような悪影響が実際に起きるか。
①従事者（石油系溶剤を扱う人）に対する健康影響
②従業員に対する健康影響
③周辺地域に対する健康影響
④周辺地域に対する環境影響
⑤地球に対する環境影響

これらの悪影響が発生します。

従事者と従業員は健康診断や給料の上乗せなどで口を封じる事が出来るかもしれません。

しかし周辺地域への影響は会社組織へのダメージになります。

近隣周辺地域の通報により行政指導が入ることも多くなっています。

近年の日本社会はアメリカのような訴訟社会とは言いませんが、クレイマーや訴訟などが多くなってきています。

健康影響訴訟に発展すると、会社側はまず敗訴が確定的です。

裁判費用・多大な賠償金等の支払いになるため、会社組織の運営自体がピンチになることも今後多くなってくると思われます。

印刷業界だけではなく、他の業界業種も周辺環境に対する配慮が、必要になってきます。

印刷物 カーボンフットプリント CO2算出方法

2009年9月4日にプPCR（ロダクトカテゴリールール）の第一号PA-AA-01 うるち米 （ジャポニカ米） が制定されてから、約8ヶ月経ちます。

現在まで45件のPCRが制定され、製品化されている商品もあります。

それぞれのPCRで基本的な基準になるのがLCA。

LCAを各業界・業種・企業に当てはめていけば、PCRにのっとったカーボンフットプリントの計算ができるようになります。

では具体的にどうしたらいいのか？

経済産業省カーボンフットプリントのページ（←ページに飛びます）に「CFP算定キット」が用意されています。

また使い方のファイルも用意されていますので、各企業で取り組んでみるのもいいかと思います。

この「CFP算定キット」がリリースされるまで、私は印刷業界に所属していたため、「PCR商品種別算定基準（PCR）（認定 PCR番号： PA-AD-01）対象製品：出版・商業印刷物（中間財）2009年11月13日 公表」に準拠した各作業の基礎計算表を作りました。

カーボンフットプリント表示用PDF（画像が見ずらい場合は、PDFを参照してください）

これはあくまでもCFP算定キットに入力するための基礎データの統計を取るものでここで得られた数値をCFP算定キットや、独自で開発された算出ソフトを用いて個別に計算しなくてはなりません。

とくに印刷業界の場合は多品種多目的に及ぶため、カーボンフットプリントが印刷業界自体での取り組みは消極的になる可能性があります。

印刷業界ではパッケージ分野が他業種との関わりあいが大きいため、クライアントからの要請により、商品限定（DTP・刷版・印刷・用紙・加工の各工程がルーチンワークなもので部数が比較的固定化されているもの）で出始めます。

また出版業界が消極的であることと、単行本ではカーボンフットプリント表示の可能性もありますが、週刊誌等の雑誌は広告・記事などにより各号で頁数・印刷色数が違うため、カーボンフットプリント表示は難しいのではないかと思います。

ともあれ、カーボンフットプリント表示を行うには、PCRに基ずいたデータの収集が第一条件になります。

データの収集が早ければ早いほど、各企業は顧客囲い込みの一ツールを得る事になります。